クリニック開業を考える先生方にとって、新築テナントを探して開業される【新規開業】か、これまで診療を行ってきた医療機関を継承して開業する【継承開業】にするかは、迷われるポイントではないでしょうか。
一概にどちらかが良いとは言い切れない部分もあり、状況を勘案した上での決定となります。今回は患者数の確保の視点から述べさせていただきたいと思います。

選択された物件において実際に患者さんが何人くらい来るのか？という部分は最重要ポイントです。過去の診療所データを確認し、患者数を確認し継承可能という部分で、継承開業の方が安全であると考えられると存じます。弊社においても近年の傾向としては登録頂くドクター様の中で継承案件を探しておられる方も増加傾向にあります。しかし、そう言い切れないケースや、新規開業の場合でも同様に見通し可能なケースがあり、そのケースを見落としてしまうのは、非常にリスクがあります。

①具体的としては、収益が上がっていない物件では有るが診療科目や集患方法について戦略を変える方法が有ります。

高収益の案件の場合、ご高齢になられ閉院を検討されておられる場合が多く、開業から数十年経過し、内装も医療機器も古くなっているのにも関わらず来院患者数が多いため譲渡対価は高額な場合が多いです。逆に経営がうまくいかずに開業後まもなく辞めてしまう物件は譲渡対価も安く、内装も美装でわずかなリフォームで済む場合が多い傾向にあります。内科では競合が多く盛業されなかったが精神科に変更したら競合が周りに1件もなかったケースもあり、現在の患者数だけに捉われすぎると、安価できれいな案件を継承できるチャンスを逃してしまうかもしれません。

②好立地では無く、院長に患者さんが付いている場合

現在高収益で有るからと言って、患者さんが継承後も来院されるか否かは要確認必要です。例えば、近隣の基幹病院と強いパイプを持っていた場合、特別な診療を行っている場合というように院長が変ることにより患者離れする要因はないか確認が必要です。また、譲渡理由も確認し、譲渡後に近隣への移転された例もありますので、単に老朽化した内装や機器を売却したいだけというケースにも注意が必要です。

③廃院情報を確認し、近隣で新規開業をする場合

必ず閉院クリニックで継承先を見つかるわけでは有りません。譲渡はせずに廃止される場合あります。このケースでは患者さんの送り先に困っておられ、近隣での新規開業を歓迎してくださるケースもあります。どの程度開示情報を頂けるかにもよりますが、新規開業の場合でも患者数確保の見込みもつきます。

④現勤務先の近隣で開業する場合

例として、外来がパンク状態であり紹介先を探しているような大病院の場合や小規模病院でも当初から開業をすることを約束され入職した場合や、ご自身が退職後にその診療科を閉めることを検討されている病院等では開業時に、患者様への開業案内を許可してくださる病院もございます。その場合では医事課に単価を確認したり、薬品リストも頂くことで、新規開業でもある程度の経営見込みができます。

まとめ

他社紹介の後に継承後経営が厳しく、ご相談頂くことも多くあります。継承開業の場合には実に様々なケースがあります。開業を迷われた場合には弊社までお気軽に御相談下さい。